トルコ経済はどうなる(3)「低体温化」どうでしょう

米国でのテーパリング(超金融緩和政策の縮小)がなぜトルコ経済に影響を与えるかというと、私は専門ではないので、関わったお仕事でエコノミストの皆様に教えていただいた話を引き写します。

PHP総合研究所で「グローバル・リスク分析プロジェクト」というのがあるのですが、これに2013年版から参加させてもらっていましたが、2014年版が昨年12月後半にちょうど出たところでした。
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「PHPグローバル・リスク分析」2014年版、2013年12月

無料でPDFがダウンロードできます。

この報告書は2014年に顕在化しかねないリスクを10挙げるという趣向のもの。リスク②で「米国の量的緩和縮小による新興国の低体温化」という項目を挙げてあります。

それによると、

「(前略)2014 年は米国の金融政策動向が、新興国経済の行方を左右するだろう(リスク②)。近年の新興国ブームの背景には先進国、とりわけ米国の緩和マネーの存在があったが、2013 年12 月、連邦公開市場委員会(FOMC)は、2014 年1 月からの量的緩和縮小を決断し、加えて、今後の経済状況が許せば「さらなる慎重な歩み(further measured steps)」により資産購入ペースを縮小するだろうとの見通しを示した。量的緩和策の修正は、新興国から米国にマネーを逆流させることになる可能性が高い。」【6頁】

ということです。そこで新興国が「低体温化」するわけですな。

「2014 年は、2013 年末に開始が決定された米国の量的緩和縮小の影響で、新興国の景気が冷え込む「新興国経済の低体温化」がみられる可能性が高い。」【14頁】

「低体温化」という形容がどれだけ適切かは、今後の展開によって評価されるかな。

どういうメカニズムかというと、

「とりわけ、経常収支が赤字でインフレ傾向の新興国は、経常赤字をファイナンスすることが難しくなる上、通貨下落によりインフレに拍車がかかり、緊縮政策をとらざるをえなくなる。」【6頁】

なんだそうです。

しかも、この緊縮政策が政治的理由で取れなくて、いっそう危機を引き起こす可能性があるという。

「2014 年には4 月にインドネシアで総選挙、7 月に大統領選挙、5 月までにインドで総選挙、8 月にトルコが大統領選挙と重要新興国が選挙を迎えるが、これらの国々はまさにインフレ懸念、貿易収支赤字国でもある。有力新興国のうち、ブラジルでも10 月に大統領選挙が行われる。選挙イヤーにおける政治の不安定性に米国の量的緩和政策の修正が重なると、これらの国々の経済の脆弱性は一気に高まり、しかも適切な経済政策をとることが政治的に難しいかもしれない。」【6頁】

「これらの国々の経済政策は、中央銀行によるインフレ抑制のための金融引締め(金利引上げ)と、選挙対策を意識した経済成長を志向した政策との間で立ち往生する可能性も考えられないではない。」【15頁】

トルコ中央銀行の1月28-29日にかけての大幅利上げは、こういった疑念を払拭するため、というかもはや「立ち往生」していられなくなったのですね。

そして、日本にとっては、

「対中ヘッジに不可欠のパートナーであるインド、インドネシア、ベトナム、そしてインフラ輸出や中東政策における橋頭堡の一つであるトルコといった戦略的重要性の高い新興国が、米国の緩和縮小に脆弱な国々であるという点は2014 年の日本にとって見逃せないポイントである。」【7頁】

なのです。

トルコ内政の混乱に関しては、予想通りというよりも予想をはるかに超えた大立ち回りになってしまっていますが、それについてはまた別の機会で。

ちなみにこのレポートで挙げた10のリスクは次のようなもの。

1. 新南北戦争がもたらす米国経済のジェットコースター化
2. 米国の量的緩和縮小による新興国の低体温化
3. 改革志向のリコノミクスが「倍返し」する中国の社会的矛盾
4. 「手の焼ける隣人」韓国が狂わす朝鮮半島を巡る東アジア戦略バランス
5. 2015 年共同体創設目前で大国に揺さぶられツイストするASEAN 諸国
6. 中央アジア・ロシアへと延びる「不安定のベルト地帯」
7. サウジ「拒否」で加速される中東秩序の液状化
8. 過激派の聖域が増殖するアフリカ大陸「テロのラリー」
9. 米-イラン核合意で揺らぐ核不拡散体制
10. 過剰コンプライアンスが攪乱する民主国家インテリジェンス

1と2が世界経済、3,4,5が東アジア・東南アジア、6,7,8,9が中東を中心に中央アジアやアフリカに及ぶイスラーム世界。

(10はこういうリスク評価などインテリジェンス的な問題に関わっている専門家が感じる職業上の不安、でしょうか。)

なお、リスクの順位付けはしていないので、リスク①がリスク⑩よりも重大だとか可能性が高いとかいったことは意味していません。

念のため、私は執筆者の欄では50音順で筆頭になってしまっていますが、もちろん経済関係の箇所は書いていませんのでご安心ください。中東に関わる部分も、数次にわたる検討会や文案の検討に参加して議論しましたが、それほど大きな貢献をしてはいません。

所属先との関係で名前が出せない人も多いので、実際にはもっと多くの人が関わっています。

中東やイスラーム世界というと危険や動乱や不安定を伴うので、こういったリスクや将来予測についての地域・分野横断的な作業に混ぜてもらうことが多く、勉強させてもらっています。来年も呼んでくれるかな。

しかし「不安定のベルト地帯」と「秩序の液状化」を抱え、「テロのラリー」が始まっていて、それどころか「核の不拡散体制も揺らいでいる」って、中東・イスラーム世界は何なんでしょうか。そんな危険かなあ(自分でリスクを指摘しておいてなんですが)。

テーパリング自体は昨年後半ずっと「やるぞやるぞ」という話になっていたので、このリスク予測プロジェクトのかっこいいエコノミストのおじ様、お姉さまたちからさんざん聞かされており、分かったつもりになっておりましたが、実際にここまではっきり影響が出るとは、実感していませんでした。

まさに12月末というこのレポートの発表予定日あたりに、テーパリングが実施されるかされないか、という話になっており、もしレポートを発表した翌日に実施されたりすると一瞬にして古くなった感じになるのではらはらしましたが、エコノミストの方々は「予定原稿」みたいなものを事前に作っておられて、ちょうどレポート刊行直前に発表されたテーパリング翌月実施の決定に対応して、ささっと直して無事予定通りに最新の情勢を踏まえて刊行いたしました。さすが。

トルコ経済はどうなる(2)テーパリングって何だっけ

経済専門家にとっては初歩中の初歩なようだけど、ここでおさらいしておくと、トルコがその渦中にある問題は、トルコ一国の問題ではなく、米国の金融緩和縮小が途上国にどう及ぶかという問題。

昨年半ばごろから世界経済の時限爆弾というか自爆スイッチのように恐れられてきた、米国が続けてきた超金融緩和政策の見直し、いわゆる「テーパリング(tapering)」が、ブームを超えてバブルのようになっていた新興国経済にどう影響を与えるかということ。

「テーパリング」というのは、昨年から経済関係者によって急に使われるようになった言葉で、蛇口を徐々に占めて水の流れを先細りにしていくようなイメージ。平易な解説は例えばこれ

アメリカも決して金融「引き締め」に回るのではないが、「蛇口を全開にするようにしてマネーを供給してきた超金融緩和政策を、徐々に絞って先細りにしていくよ」という意味で用いられている言葉のようだ。

経済って状況変化によっていろんな言葉が発明されていきますね。

で、このテーパリングで一番打撃を受けるのが、アメリカが不況対策で盛大に提供してきた安いマネーの恩恵にあずかって経済発展してきた、近年羽振りのよかった新興国。

新興国といっても数は多く種類は様々なので、「どこの国がもっとも危ないか」が昨年後半から盛んに議論されてきた。

トルコはめでたく(?)その最有力候補に挙げられていた。

トルコ経済はどうなる(1)深夜の果断な利上げ

1月22日に「トルコはもう三丁目の夕日じゃないよ」と書いてから、トルコ経済はずいぶん動いた。

劇的だったのはトルコ中央銀行が1月28日深夜に緊急の金融政策決定会合を開いて、翌日未明にかけて、直前の予想よりもさらに大きな幅の利上げを行ったこと。

1月末に世界中の新興国に伝染した通貨危機の不安を打ち消すための果断な措置。これが効果をもたらすか、注目されている。

これは単にトルコ一国の経済に関わることではない。世界経済の変化の中で、近年にブーム的な発展を遂げてきた新興国が今後どうなるか、トルコはその試金石と言っていい。新興国相互の影響関係や、日本などに及ぼす影響も深く大きい。

基本的なところをおさえておくと、1月28日-29日のトルコ中央銀行の動きが注目を集めて、ある意味驚かれたのは、「政治的な理由で、トルコはこのような果断な金融政策を採用できないのではないか」と疑念が持たれていたからだ。エルドアン首相は政権維持のために景気の維持にこだわって利上げを渋っており、トルコの中央銀行に独立性があるかどうか疑われていた。

それにもかかわらず、トルコ中央銀行が予想を上回る幅の利上げを行ったことで、新興国に広がる通貨危機への対処能力を市場に対して示した、肯定的な動きと基本的には見るべきだろう。

ただ、それが功を奏するかはいろいろな要素が絡むので予想がつかない。

そして、「ここまでしなければならないということは、よほど危機的な状態なのか」「トルコ中央銀行は事態がコントロール不能になっていることを認めた」「ということはほかの新興国でも」といった憶測を呼んで、かえってパニックを誘発しかねない要因にもなっている。

パニックを誘発して稼ぎたい人もいっぱいいますからね。

そしてエルドアン政権はもっぱら現在の危機を投機筋の陰謀に帰している。陰謀はあるかもしれないが問題はトルコの経済に隙があること。それを中央銀行が塞ごうとしていることは確かだ。

ただそこには当然副作用があって、何よりも、これでもう急成長は見込めない。問題は崩壊するまでいくかということ。

当面は劇的な変化は起っていないようだが、危機を回避したとは到底言えない。トルコの経済発展を支えた欧米や中国などの状況は様変わりしている。トルコ内政やシリア問題・イラン問題など外交も思うようにいっておらず、トルコの「勢力範囲」「経済的後背地」である中東が不安定性を増している。

しかし何よりもトルコそのものの経済的な基礎の脆弱さが、他の新興国と同様に、あぶりだされている。

前のめりの成長と、繁栄を先取りするような生活を享受してきた近年のトルコだが、苦しい段階に来ている。

中東の中で唯一、東アジアの経済発展と若干似たタイプの発展経路をたどってきたトルコは、実は日本や韓国などが抱える問題もかなり共有している。

そんなところも含めてトルコの経済・社会にはこのブログでも注目していこうと思う。

disappointedの用法

昨年暮れの安倍首相の靖国神社参拝について、まず在日米大使館が、そして米国務省が「失望した(disappointed)」と声明を出したことはずいぶん議論の的となった。

日米関係の中では異例の表現だったので、この「失望」がどの程度の「失望」か、米国が同盟国に対して発する表現として、どのような意味を持つのか、注目された。

中東問題を観測している私にとっては、「よく聞いたことがあるな」という表現である。

イスラエルの入植地拡大に関して米政権が用いてきたのが、この「disappointed」という表現である。

簡単に検索してみると(disclaimer: 包括的なちゃんとした外交史の研究の結果ではありません!)、オバマ政権の国務省報道官の声明に限ると、次のようなものがある。

2010年9月27日 国務省クローリー(Philip Crowley)報道官が、当時米の仲介によって再開されていたイスラエル・パレスチナ和平交渉の中で、パレスチナ側が交渉の前提条件としていた「ヨルダン川西岸と東エルサレムへの入植地拡大の凍結」を、交渉再開前に設定していた期限を超えてネタニヤフ政権が延長しなかったことについて、「失望した(We were disappointed)」と声明。

2010年10月15日 国務省クローリー報道官が、エルサレム北方のヨルダン川西岸内の二つの入植地(RamotとPisgat Zeev)内での240戸の住宅建設をイスラエル政府が承認したことに対して、「失望した(We were disappointed)」と声明。

ここまでは、2010年夏にワシントンDCにイスラエル・パレスチナ両首脳と、エジプト(ムバーラク大統領!)とヨルダンの両首脳を呼んで再開した中東和平交渉を頓挫させかねない動きとして、イスラエルの行動を批判したという文脈。

2011年9月27日 国務省ヌーランド(Victoria Nuland)報道官が、イスラエル政府がこの日にヨルダン川西岸の入植地内に1100戸の住宅建設を承認したことについて、「深く失望した(We are deeply disappointed)」と声明。「deeply」が加わっている。

“We consider this counterproductive to our efforts to resume direct negotiations between the parties and we have long urged both parties to avoid actions which could undermine trust, including in Jerusalem, and will continue to work with parties to try to resume direct negotiations.”

文脈としては、これに先立つ2011年9月23日に、パレスチナ自治政府のアッバース大統領が国連加盟を申請しており、それに対する報復として、ネタニヤフ政権が大量の新規住宅建設の申請を認めたという経緯がある。

2012年12月18日 国務省ヌーランド報道官が、イスラエル政府による入植地拡大計画の発表に対して、米国は「イスラエルがこのパターンの挑発的行動に固執していることに深く失望している(deeply disappointed that Israel insists on continuing this pattern of provocative action)」とさらに強い表現で批判した。

これに先立つ2012年11月30日、国連総会でパレスチナのオブザーバー国家としての加盟を認める決議が圧倒的多数で採択された。これに対してネタニヤフ政権は、ヨルダン川西岸に大幅に食い込み、パレスチナ国家独立の際には主要な都市となるラーマッラーとベツレヘム間の交通を阻害するE1回廊への大規模な入植地拡大計画を発表した。E1回廊での入植地建設拡大は、独立したとしてもパレスチナ国家の地理的な一体性の維持が著しく困難になるものとして特にセンシティブな問題だった。ここにネタニヤフ政権が手を付けたことで、米国として最大限の不満を表明したものと見える。

ほんの数秒間だけの検索ですが、古いものではこんなものが出てきます。

1977年7月26日 米カーター政権のサイラス・ヴァンス国務長官が、記者団に対して次のように語った。

「We are deeply disappointed, we have consistently stated and reiterated during the Prime Minister’s visit here that such settlements are contrary to international law and are an obstacle to the peace making process.」

ちょっと意訳しますが、「イスラエルの入植地建設は国際法に反する、和平プロセス構築の障害となると、米政府はずっと言ってきたし、先ほどワシントンを訪問したベギン首相にもあれほど言ったのに、なおも入植地建設を承認したので、深く失望している」といった内容。

(なお、この年の11月20日、エジプトのサダト大統領がエルサレムを電撃訪問し、クネセット(イスラエル国会)で演説。翌年のキャンプデービッド合意、翌々年のイスラエル・エジプト和平条約につながります。結果的に米民主党政権と折り合いの悪かったイスラエルの右派政権がはじめてのアラブ・イスラエル国家間和平に踏み切ったことになります)

包括的に調べたわけではないので、次のようには即断しないでください。

「米民主党政権が、同盟国の右派政権が意に沿わない行動に出た時に用いる最大限度の表現:必ずしも具体的な制裁・対抗措置を取るとは限らない」

共和党政権下ではどう言ってきたのか、このような声明の裏で実際にはどのような措置が取られ、イスラエルにどの程度の不利益が及んだか、長期的な国際世論にはどう影響したかなど、よく考えないといけません。

日本とイスラエルでは、周辺地域の環境や、米国世論と国際社会への発信力、戦後の国際秩序内での正統性(ホロコーストから生還したユダヤ人の国家建設としてのイスラエル建国という大義名分は、アラブ世界やイスラーム世界が強く反対しても、先進国・主要国においてはオールマイティーといっていい力を持っています)が異なります。また、米国への依存度も異なりますので、意味合いも、このような声明をもたらしたことの帰結も異なります。

レクサスと日本外交

苦し紛れに即興的に作った造語「LEXUS-A」が、一人歩き、とまではいかないが、おそるおそるお散歩中、ぐらいか。

1月26日の『東京新聞』で、木村太郎さんが連載「太郎の国際通信」に寄稿した「元米同盟国連盟が拡大中」というコラムで引用してくださいました。冒頭の部分をご紹介します。

「LEXUS-A(レクサスーA)という言葉に出合った。といってもトヨタ製の乗用車のことではない。League of EX US Alliesの頭文字をとったもので「元米同盟国連盟」とでも訳すか。池内恵東大准教授の造語で、英国の国際問題誌モノクルの記事の中で紹介されていた。この「連盟」に属するのはサウジアラビア、イスラエル、トルコなどで、米国が中東政策を転換してシリアのアサド政権を延命させ、イランとの核交渉で妥協したことで外交的に「はしごを外された」面々だ。」

『モノクル』(Monocle)というのはイギリスの雑誌で、最先端のデザインやライフスタイルやファッションと、グローバルな政治経済情報が心地よく混在した、日本にはない形態。

なぜだか知らないが原稿やコメントの依頼が来た。調べてみると表参道にショップを構えていて、特派員までおいている。かなり頻繁に日本の最先端科学技術や、食文化、伝統工芸などを取り上げている。

この雑誌に寄稿した文章(Satoshi Ikeuchi, “Bloc Building,” Monocle, Issue 69, Vol.7, December2013/January2014, p.124)の末尾の部分、

But why not strengthen ties with other abandoned or burned ex-US allies, such as Saudi Arabia, Israel and Turkey? Someone might want to come up with a name for this new bloc. I have a suggestion: the League of ex-U.S. Allies, or LEXUS-A.

というところが該当箇所です。

ま、軽い冗談ですよ。でもちょっとは日本でそういう風に考え始めているんじゃないかな、アメリカさん。

流麗な英語になっていますが、私一人ではこんなに上手に書けません。内容は完全に私が考えたものですが、英語表現・文体はかなり編集側に手を入れてもらっています。忙しくてまったく時間が取れなくて辛うじて夜中に数時間の時間を作って、眠いところを必死に書いて送ったところ、オックスフォード出の切れのいい女性の日本特派員が、”You’ve done a great job.”とか言いながら手際よくピーッと全部上書きして直してくれました。

「お前は良い仕事をしたよ」と言われて、「上手に書けてたんだ」とは思わない方がいいようですね。特にイギリスの英語。

よっぽど無骨な英語だったんだろうなあ。

英語の婉曲表現が実際には何を意味するか、それを知らない人はどう誤解するかを面白おかしく対照表にしたものがインターネットに出回っていた。

探してみると・・・

“Translation table explaining the truth behind British politeness becomes internet hit,” The Telegraph, 02 Sep 2013.

例えば

Very interesting とイギリス英語で言うと、実際には That is clearly nonsense を意味していて、しかし聞いた方は They are impressed だと思って満足してしまう、とな。幸せでいいじゃないですか。

With the greatest respect…なんて丁寧に言われていると実際には You are an idiot と言われているんだと言われても、分かりかねます。

Quite good は本当は A bit disappointing なんだそうです。これはよく言われてきた気がする・・・

I only have a few minor comments は、実際には Please rewrite completely と言われているんだそうです。うひゃー。

それはともかく、Lexus-Aを最初に引用してくれたのは、日経新聞特別編集委員の伊奈久喜さんの「倍返しできぬ甘ちゃん米大統領(風見鶏)」『日本経済新聞』2013年12月22日

「中東専門家の池内恵東大准教授が「Lexus-A」という新語を造った。レクサスAと発音する。新車の話ではない。「League of Ex US Allies(元米国同盟国連盟)」の略語だ。サウジアラビア、トルコ、イスラエル、日本、さらに英国がメンバーらしい。」

もちろん問題となっている対象は私が見つけ出したことではない。ユーラシア・グループのイアン・ブレマー氏が2013年にJIBs(Japan, Israel, Britain)を、米国の後退によって困った立場に立たされる同盟国としてひとくくりにした。さらに今年は年頭の「世界の10大リスク」の筆頭に「困らされた米同盟国」の問題を挙げている。

しかしむやみに悲観的になることもない。米国の同盟国は、たいていは技術があったりお金があったり生活水準が高かったりするのだから、米国抜きで(元)米同盟国連盟を組んで豊かに暮らせばいいんじゃないの?という意味を込めて作ってみました。こちらの方が明るくていいと思います。

「【日米中混沌 安倍外交が挑む】同盟国との関係を悪化させたオバマ外交と安倍首相の地球儀外交」でも引用されているようです。