My lecture on the spontanuous mechanism of participation-mobilization of global jihadists

A short lecture given to Yomiufi Shimbun last month was translated on The Japan News. The comment revolves around the mechanism behind the spontaneous proliferation of global jihadists in dis-contiguous pockets of disturbances.

“Radicals spontaneously join ISIL network.” The Japan News, April 12, 2015.

元になる日本語のインタビューはこれ。
「【インタビュー】読売新聞3月25日付「解説スペシャル」欄でイスラーム国とチュニジアについて」(2015/03/26)

これを英語向けに表現を改め、論理を明確にしています。日本語の新聞は非常に曖昧な表現が多用される。そのまま英語に訳されると、私が朦朧とした論理の人だと思われて致命的ですので、ぴしぴしと書き改めました。

ちなみに日本語版のこのインタビューを拡大して、この本の日本の出版・文化現象としての意味を縦横に語ったのが、有料版の別立てインタビュー。

「「読売プレミアム」で長尺インタビューが公開」(2015/03/28)

実はこれはもっと読んでほしいなあ。よそでは言わないことを言っています。お試し版でも登録してみてください。

『週刊エコノミスト』の読書日記(10)不寛容への寛容はあるのかーーキムリッカ『多文化時代の市民権』を読み直す

『週刊エコノミスト』の読書日記の第10回が出ました。

すでに3月30日(月)に発売されています。今回も、電子版には掲載されておりません。

池内恵「不寛容への寛容はありうるか」『週刊エコノミスト』2015年4月7日号(3月30日発売)

取り上げたのは、ウィル・キムリッカ『多文化時代の市民権―マイノリティの権利と自由主義』(角田猛之・山崎康仕・石山 文彦訳、晃洋書房、1998年)です。

自由主義的な社会の中で少数派や移民の固有の文化・価値規範を尊重するためには、同時に、自由主義社会として、受け入れ可能な「異文化」の規範の限界はどこにあるかも示しておかなければならない。「不寛容への寛容」は自由主義社会を掘り崩し、寛容そのものを不可能にする。キムリッカの本を紐解けば、きちんとその部分を書いてある。

誰がどう考えても行き着く結論をとことん考え抜いておくことが政治哲学。

1990年代の英米圏の政治哲学が、いわゆる「フランス現代思想」と大きく異なるのは、言葉遊びではなく、実際に国際社会に生じる問題をどう調整するかという、実践的な問題に取り組んだこと。それは良くも悪くも英米圏が「米による単極支配」の中心に位置し、国際社会に生じてくる問題を最先端で認識し、取り組む主体としての意識を持っていたからだろう。

そのことは、フランスの「現代思想家」の、少なくともそれまで知識人の間の流行の先端にいた人たちが、国力の低下とともに(あるいはマルクス主義の失墜とともに)、世界を主導する責任感を失っていった(要するにスネちゃった)ことと対照的だ。フランスの知識人は普遍主義を掲げながら、反米なら非リベラルな思想も造反有理で歓迎、という方向にしばしば流れてしまう。世界に普遍的に出てくるアンチ・グローバリズムの尻馬に乗ってそこで指導性を発揮しようとするという意味での「普遍性」にしばしば堕している。英米が支える「欧米」の優位な地位にはただ乗りしながら、「反米」で第三世界にもウケようとするところがなんとも嫌な感じである。まあそういうところがイスラーム主義過激派などからも見透かされて、今やアメリカ以上に敵にされてしまっているわけだが・・・

(↑ ちゃんとした思想家もいるんだろうが、日本で紹介されたり振りかざされたりする「フランス現代思想家」はえらく頼りない人達ばっかりだぞ。もっと頼れる人たちをどんどん紹介してください)

キムリッカの次作の『土着語の政治: ナショナリズム・多文化主義・シティズンシップ』(岡崎晴輝・施光恒・竹島博之監訳・栗田佳泰・森敦嗣・白川俊介訳、法政大学出版局、2012年)も検討した。

しかし、カナダの事例が基礎になるので話が高度すぎるので、他の国について考えるときにはあまり参考にならない。カナダの場合、欧米系の複数の文化・言語集団が土着(先住民の問題をよそにおけば)の多数派と少数派として存在している上に、さらに新たに多様な民族・宗教的背景の移民を受け入れている。欧米系のホスト社会の中の多数派と少数派の間の関係をめぐる問題を検討した上で、多数派と少数派の両方のナショナリズムの存立しうる余地を検討した上で、新たな移民のナショナリズムをどうするか、といったカナダなどに固有の複雑な話になっているので、汎用性は『多文化時代の市民権』の方が高いと判断して、昔の本を書評しました。

【年度が変わっても連載は継続のようです。11回目以降もご期待ください】

「読売プレミアム」で長尺インタビューが公開

先日、3月25日付の『読売新聞』に掲載されたインタビューについてお伝えしましたが、そこでは大幅に省略されていたので、長いものが「読売プレミアム」に掲載されました。

「イスラム国とは何か 判断材料にしてほしい」『読売プレミアム』2015年3月27日

ロングバージョンの方は、『イスラーム国の衝撃』の裏話や、ネット媒体での議論と拡散を介して、紙の本が多くの人の目に触れて二度といた経緯など、「『イスラーム国の衝撃』の衝撃」についての部分が、こちらでは公開されています。

チュニジアのテロについても、より細かく解説しています。

試し読みする方法もあるのかな?

【インタビュー】読売新聞3月25日付「解説スペシャル」欄でイスラーム国とチュニジアについて

昨日(3月25日)の読売新聞朝刊に大きめのインタビューが掲載されておりました。私はあまりに忙しくて忘れていたのですが、気づいて声をかけてくれた方々が多くいました。

この記事はウェブ上では有料の「読売プレミアム」のみで公開されています。また、続編を「読売プレミアム」で出していくという企画が進んでおり、数日内に公開される予定です。

[解説スペシャル]過激派、自発的に傘下入り 「イスラム国」世界で宣伝戦…池内恵氏 東京大先端科学技術研究センター准教授、『読売新聞』2015年3月25日朝刊

元来はこのインタビューは文化部的視点から、『イスラーム国の衝撃』がどのように書かれ、読まれ、広まっているか、という本そのものの「衝撃」を現象として著者自身と記者が論評するというコンセプトだったのですが、インタビューを受ける直前に今度はチュニジアの事件が起き、私が偶然先月チュニジアにいたことから、紙面に掲載された記事は、国際面や政治面的な分析の要素に重点を置いたものになりました。

そこで、このインタビューが本来意図していた、『イスラーム国の衝撃』が1月20日に刊行された経緯から、政治面・国際面で扱われる事件の進行とシンクロすることで幅広い層に求められ、「出版的事件」となっていった過程を、著者自身の独自の視点で縦横に語る、という部分は、「読売オンライン」で公開する方向で準備しています。

ご期待ください。

コメント集(2):「イスラーム国」による日本人人質殺害・脅迫事件

「イスラーム国」問題では、基本的に既存メディアにはコメントを出しませんでしたが、消極的ながらコメントの掲載を許可した場合もあります。許可したメディアの選び方に特に根拠はなく、偶然です。

過去のコメント集の流れで、とにかく記録しておきます。2001年以後の私の論考やコメントは全て保存してあるが、ウェブ上にないのをいいことにデマを流す人が出てくる。防衛策としては、少なくとも存在するものについてはウェブ上に書誌情報だけでも形をとどめておきます。データベース等で確認は可能なはずです。存在しないものに基づいて批判する人については・・・どうしようもない。

過去のコメント集もいくつかここにリンクしておきます。

「イスラーム国」問題コメント4本(昨年の積み残し)2015年1月5日

「コメント集(1):「イスラーム国」による日本人人質殺害・脅迫事件」2015年1月30日

『中日新聞』2015年2月2日、「人道的支援間違っていない」

この記事についてはノーコメント。

『産経新聞』2015年2月4日、「ジハード=聖戦は第2段階 「イスラーム国の衝撃」著者・池内恵東大准教授に聞く」

このあたりから、文化部・学芸部が本の紹介と国際情勢の解説を兼ね合わせた記事を書きに来るようになりました。紙面のこういう使い方には賛成です。セクショナリズムに縛られることはない。

Yomiuri Online 2015年02月04日、「若者はなぜイスラム国を目指すのか…池内恵氏インタビュー」
(池内恵「若者はなぜイスラム国を目指すのか」『読売クオータリー』No.32(2015年冬号)、2015年1月30日発行、62−70頁のYomiuri Onlineへの転載。そのため、読売新聞本紙には掲載されていません)

『読売クオータリー』からの転載記事は、実質上は「イスラーム国」日本人人質事件への解説の意味で掲載されているのでここに挙げておきますが、考えてみればインタビューは昨年11月17日に行われている。日本人人質事件の政治問題化とは関係なく作った記事です。そして、日本人人質事件は「イスラーム国」の解釈をなんら変えるはずはないのです。日本側の行動によって「イスラーム国」の行動や性質が変わったとも考えられない。日本は中東においてほとんど存在感がないのです。ですから、昨年11月に語ったことがそのまま今年1月の事件の背景を説明できなければいけないのは当然であり、それを再録した読売新聞は正しいと思います。

スタジオジブリ『熱風』3月号にエルサレムの宗教政治地理について

スタジオジブリ出版部の『熱風』3月号に寄稿しました。テーマはエルサレムの神殿の丘の地理に見る、宗教と政治権力の関係について。

池内恵「エルサレム「神殿の丘」の宗教と権力」『熱風』2015年3月号(3月10日発行)、26−32頁

『熱風』スタジオジブリ20145年3月号表紙

出版社のPR誌という、一般にはあまり知られていない格安の媒体があって、私はそれについては熟知していたつもりだったのが、スタジオジブリ出版部にもあるとは知らなかったので、動揺して引き受けてしまいました。出版社PR誌のまとめサイトとか誰か作ってくれないか。

これについて、3月10日にフェイスブックで通知していましたので再録します。またまた体調のお知らせから始まります。

慣らし運転でそろりと社会復帰。報告で怪気炎上げているように見えても、実はすごくセーブしております。本日も早々と店じまいです。

というわけで郵便物も見ていないので現物を手にしていないのだが、すでに出ているはず。

今回寄稿した雑誌の発行元はスタジオジブリ。

もう一度。

スタジオジブリ。
 
スタジオジブリには出版部があって(←初めて知ったが、まああるはずだよな、関連出版物を出すのだから)、そこが普通の出版社のようにPR誌を出している。『熱風』というのだそうだ。

出版社のPR誌というのはB5判の決まったフォーマットがあって、各社がほぼ無料で出している。大手書店に行くともらえます。定期購読して送ってもらっても送料より安いのではという価格。新刊書の広告だけでなくいろいろ力の入った特集をやっている。

その『熱風』3月号の特集が「エルサレム」なのである。

この企画を聞いたときに、「あなたの会社の作品の世界観にはエルサレムを理解できる要素は1ミリもありませんが・・・・」

と問い返したくなったが、なんだかすごく乗り気なのである。今こそエルサレムを問わなければならないという話なのだ。原始共産制とアニミズムだけでは語れない世界がある!と気づいたということか(←偏見ならすみません)。

それなら一大事なので、忙しいのに引き受けてしまった。こういったものも体調を崩した遠因の一つかもしれない。

エルサレム旧市街、特に「神殿の丘」の構造と歴史に刻み込まれた宗教的な権力関係について、概説しました。こういう話は、意外にする機会がない。本当は一番重要なところなんだけれども。

「シャルリ・エブド事件を考える」(『ふらんす』特別編集)に寄稿しました

1月7日のシャルリ・エブド紙襲撃殺害事件に関して、白水社から刊行された論集に寄稿しました。

私の寄稿したものは、ブログ・ウェブ等の議論の再録ではなく、一連の議論を振り返ってどこに思想的・知識社会学的課題があるかについての論考です。自由な社会を形成し維持するための基本的な知的姿勢について、考えるところを書いています。

雑誌『ふらんす』の特別編集という名目で軽装版ですが、書籍です。

池内恵「自由をめぐる二つの公準」鹿島 茂、関口 涼子、堀 茂樹 編『シャルリ・エブド事件を考える ふらんす特別編集』2015年3月刊、130−133頁

この論集については、今は時間がありませんが、いつか論じることがあるかもしれません。

『中央公論』4月号の鼎談で「イスラーム国」問題が米欧と国際秩序に及ぼす影響を

『中央公論』4月号(3月10日発売)に鼎談「『イスラム国』が映し出した欧州普遍主義の終焉」が掲載されています。

夥しい数の「「イスラム国」とテロ」的な特集が(ピケティ特集と並んで)、各紙で行われていますが、この鼎談では、編集部の当初の意図がどうだったのかは知りませんが、それらとは違う次元で考えています。国際秩序を形成する理念と実効性を提供してきた二つの極であるアメリカと西欧、およびそれらが近代世界に示してきた国際秩序は、「イスラーム国」の台頭によってどのような挑戦を受けているのか。国際秩序は今後どう変わるのか。まだ見えない未来を見ようとしています。

「イスラーム国」の「衝撃」とは結局、国際秩序に対する理念的な挑戦なのだろうと思います。私が時差ぼけでくらっとしたりしていて迷惑をかけましたが、貴重な機会となりました。

ピケティに対するまとまった批判的検討の特集も、必要なものと思います。明らかに、日本の「格差」とアメリカとは異なり、西欧とも異なります。そして数で言えば世界の大多数をしめる途上国とも異なります。

読売新聞の電子版では『中央公論』のピケティ検証特集のうち、森口千晶・大竹文雄対談を取り上げ、日本の場合は、年収750万~580万円という(米国で言えば感覚的には「中の中」ぐらい)の収入層が、所得上位5~10%に相当することを示し、この層は実際には増えているという根拠から、ピケティの議論を表面的に日本に当てはめることはできず、ピケティの処方箋も日本では有効でないという可能性を示しています。これは頷ける議論です。

「日本「年収580万円以上」増加…米と構造違う」Yomiuri Online 2015年3月10日

もちろん、日本にも(メディアや扇動論者の無根拠な議論を別にして)、なんらかの「格差」が認識されており、それを支えるなんらかの現実があるのでしょう。格差には絶対的な富や機会に関するものと、格差をめぐる認識とその認識が顕在化する条件に関わるものの、両方あります。

そもそも580万円−750万円の所得層が上位の5−10%の位置にあるということは、欧米と比べて日本の家計がそもそもそんなに豊かではないという基礎的な制約条件でしょう。少なくとも、上位1%が莫大な富をかき集める米国とはかけ離れています。「ほどほどの豊かさを分かち合う」形の分配が上位の収入層にはあると言えるのかもしれません。その場合、歴史上のある地点では、「金持ちでもほどほど」「ほどほどの人がけっこういる」ことを社会の多数が是として、将来に自分あるいは自分の子孫がその域に達することができると予想できればそれで「格差」認識は生じなかった可能性もあります。逆に、「上位」に入っている人でも過剰な犠牲を払わないとその経済水準に達することができず、その水準を将来にわたって維持することに大きな不安がある場合は、「中間層の消滅」という、データ的に正確かどうか分からない認識・危機意識も生まれるでしょう。

そして、「ほどほどの」上位10%とは別に、貧困すれすれの下位の収入層がどれだけ増えているかが、「格差」問題で重要になるのは当然です。しかしこれも正確に測定するのは困難ではあります。高齢化が進むと多くの世帯は収入が減りますので、貧困家庭が続出しているように見え兼ねません。

若年層に下位の収入層と「上位」(が何を指すのか通常は明確ではありませんが)との間に、世代を超えて恒久的に移動が不可能な障壁があったり、埋められない文化的な差異があるか生まれている場合は、格差社会、あるいは「階層社会」としての認識が妥当となるでしょう。

もし「上位5−10%」がこの程度の収入層でそれがまあまあ増えており、同時に下位の収入層も増えているのであれば、根本的に、日本は欧米諸国と比べて収入面であまり豊かではないということになるのではないでしょうか。「清貧」と「ジリ貧」の違いは、多くは将来に対する希望の有無やそれによって規定されるパーセプションによります。

日本社会の経済階層構造が「金持ちもタカが知れている、多くがジリ貧」ということになるのであれば、ピケティに託して語られる凡百の格差社会論が漠然と提示する「金持ちから取れ」という話ではなく、別の対策を真剣に考えないといけません。「金持ちから取ってこい」と言っても単に無い袖は触れなかったから取ってこれなかった、ということになり兼ねません。そういえば国の財政では「埋蔵金」なんて話もありましたね。結局なかった。

これまでもみんなで分かち合っていたところ、分かち合うパイが減ってきたので苦しくなった、というだけなのであれば、やはりパイを増やすように努力しないといけないのではないでしょうか。「パイを増やさないでいい」という主張が通れば、日本にそれなりにいる「ほどほどの金持ち」は「清貧」で耐え忍んでデフレスパイラルに逆行し、下位収入層は次第に窮乏する、ということにしかならないでしょう。

格差あるいは階層の実態を見極めないと、適切な対策は取れないでしょう。

「イスラーム国」の問題も同じですね。

その意味で、目次に記されている、田原総一朗×古市憲寿「「イスラム国」とオウムの奇妙な相似」対談には、まだ読んでいませんが、大いなる不安を持って見守っているわけです・・・今雑誌が手元にないし確認する時間もないんだが、単に表面上「若者が・・・」というだけで「似ている」とか言ってないよね?大丈夫だよね?似ているというのであれば、せめて、仏教とイスラーム教のそれぞれの教義の中の政治や暴力についての思想史を確認した上で、オウムあるいは「イスラーム国」へ参加する「若者」はそのどのようなタイプの思想でもってモチベーションにしているかとか、調べてから言っているんだよね?参加する「若者」といってもアラブ諸国からなのか、西欧諸国からなのか、日本からなのか、区別してどれなのかきちんと分節化して議論している?

【訂正 3月13日】
実際に『中央公論』を手に取ってみますと、田原総一朗・古市憲寿対談のタイトルは「草食社会ニッポンの成熟と衰退」でした。「「イスラム国」とオウムの奇妙な相似」は、次の宮台真司論考「「終わりなき日常」が今も続く理由」に付いた副題(?)でした。ウェブの目次を見間違っていました。

読んでみると宮台論考はまさに、「似ている」論のオンパレードでありました。「社会学者」と名乗れば日本のことから類推して世界中の社会を語っていい、という日本のローカル慣行はやめたほうがいいんじゃないの?と思いました。しかしフランスをやっているという社会学者も、実際にはフランスの特定の先生の説を引き写した上で、安易に日本との類推をしていることがシャルリー・エブド紙事件の際の議論で露呈したので、より広く深い日本の知的社会の問題かなと思います。

なお「草食社会ニッポン・・・」の方にもやはり、オウムの話をしながらなし崩しに「「イスラーム国」に参加する若者」という話になり、あれこれ想像して茶飲み話している部分があります。それでも古市氏の「僕は日本人はISILにあまり行かないんじゃないかと思う。」という議論は事実に即していると思います。これは古市氏の議論の流れからは、そうならざるを得ないし、実際にそうなんだが。【付記終わり】

こういったジジ&ジジ殺し対談にも、日本の社会と言論の現状と未来の何かが表出されているとは思う。

それはともかく、最近の中央公論活性化してきていると思うので、是非読んでみてください。

池内恵×中山俊宏×細谷雄一「『イスラム国』が映し出した欧州普遍主義の終焉」『中央公論』2015年4月号(3月10日発売)、92−101頁

中央公論2015年4月号鼎談「イスラム国」拡散するテロ

『週刊エコノミスト』の読書日記(9)は政教分離の思想史

今年の1月以来、リアルタイムの情報発信にはフェイスブック(https://www.facebook.com/satoshi.ikeuchi)を多用していますが、このブログも今後も引き続き活用していきたいと思います。中東に関する記事の断片的な紹介などはフェイスブックの方に回し、ブログでは従来からの情報のストック・データベース構築の場としての意味を一層強めたいと考えています。

次の本の完成のために限界まで執筆作業をしており、なかなかブログにまで手が回りませんが、一旦緩急あれば、公的な発言の定式版はやはりこのブログに掲載することになりそうです。

さて今回はこのブログの基本モードの「最近の寄稿」の記録。

ちょっと連絡が遅れましたが、5号に1回のペースで連載中の『週刊エコノミスト』の「読書日記」も、もう9回目になりました。(連載の立ち上がりから5回目までをまとめた項目はこちら「新書」についてぼやいた回はこちら前回の待鳥聡史『首相政治の制度分析』についてはこちら

『週刊エコノミスト』2015年3月3日号(2月23日発売)表紙

池内恵「日本で理解されない政教分離の思想」『週刊エコノミスト』2015年3月3日号(2月23日発売)、75頁

今回も電子版・Kindle等では読めません。

バックナンバーがなくなって中古になると値が上がりますのでご注意。