投稿者: 池内 恵

『日経新聞』にコメントが掲載されました。下記の新社会人向けの解説記事に、著書が言及され、コメントが引用されています。

「キーワードで学ぶ中東情勢、多面的な理解必要　新社会人応援講座」『日本経済新聞』2019年10月2日

本日の『朝日新聞』朝刊に、長めのインタビューが掲載されています。

「（耕論）安倍外交、夏の宿題　田中均さん、池内恵さん、春名幹男さん」『朝日新聞』2019年7月19日

「耕論」というページで、「安倍外交、夏の宿題」と題された共通テーマで、田中均さん（日本総研国際戦略研究所理事長、元外務審議官）、春名幹男さん（ジャーナリスト）と並び、「中東情勢に貢献の機会も」というタイトルで、インタビューが掲載されています。

産経新聞（電子版）の記事で、7月3日に行われた日本国際問題研究所と一橋大学国際・公共政策大学院共催のフォーラムが紹介されました。

「【国際情勢分析】ディール優先のトランプ手法、イランは見切ったか　安倍首相は“ほろ苦”仲介デビュー」『産経新聞』（電子版）2019年7月19日

私の発言部分に言及されているのは次の箇所です。

【■中東を俯瞰するビジョンを

　座談会の討論で、中東情勢に詳しい池内恵・東京大学先端科学技術研究センター教授は、首相の仲介外交の意思表明から約２週間でイラン訪問を実現した外務官僚の労をおもんぱかりながらも、「中東の物事のまわり方はさらに速い」と指摘。中東の平和と安定は武装勢力などの非国家主体も交えた多国間の勢力均衡の上にかろうじて成立していることを踏まえ、「２週間あれば、あらゆる勢力が日本の訪問を無力化する手を打ってくる。現状のやり方を続けると確実に毎回（今回のタンカー攻撃のように）何かをやられる」と警鐘を鳴らした。

さらに、イランが、シリアでは民兵や軍事顧問を派遣して政府側を、イエメンでは反体制側の武装組織フーシ派をそれぞれ支援するなどして地域情勢を不安定化させているとされることなどから、日本が仲介外交を成功させる上では、イランとの２国間の友好関係を維持するだけでなく、スピード感をもって多国間外交を展開することが必要だと訴えた。】

短くコメントが掲載されました。

松尾博文「なぜ米国はイランを憎むのか」 （ニュースこう読む）2019年7月12日

記事では米イラン関係の歴史的な展開を紐解きつつ現在の緊張の高まりに触れる文脈で、次のようなコメントが引用されています。

【だが、ホワイトハウス内にはイランの体制転覆を志向し、そのための軍事攻撃も辞さない考えがあるとされる。イスラエルやサウジアラビアなど、イランと敵対する中東の親米国も強力な対応を迫る。

イランはこうしたネットワークを、関係者の名前に入る文字を取って「Bチーム」と呼ぶ。イランとの緊張の急速な高まりの背後でこうした関係者や関係国の意向が働き、その上にトランプ大統領が乗ってきたと考えられる。

だが、中東での戦争に足を取られるのは、来年の大統領選挙で再選を目指すトランプ氏にとってプラスにならない。6月に米軍の無人偵察機が撃墜されたことを受けて立案された報復攻撃を、トランプ氏は10分前に取りやめたという。Bチームの一員であるアラブ首長国連邦（UAE）も緊張の政治的解決に向けた交渉を呼びかけた。

東京大学の池内恵教授は「強硬策に突き進んできたBチームの中に疑心暗鬼が生まれているのではないか。最大限の圧力をかければイランは（交渉に）戻ってくるという筋立てはおそらく破綻した」と見る。】

日本国際問題研究所と一橋大学国際・公共政策大学院が共催するフォーラムに登壇しました。

イラン緊急座談会－ペルシャ湾の緊張緩和に向けて日本はどうすべきか (2019-07-03)
中山泰則　日本国際問題研究所所長代行
辻昭弘　　外務省中東第二課課長　「イランを巡る情勢と安倍総理のイラン訪問」
[パネリストの討論]
貫井万里　日本国際問題研究所研究員　「イランの動向」
池内恵　　東京大学教授　「中東の戦略環境へのインプリケーション」
秋山信将　一橋大学国際・公共政策大学院院長／日本国際問題研究所客員研究員　「イラン核合意の行方とアメリカの意図」

事後の概要報告はこちらから。

『中東協力センターニュース』6月号に寄稿しました。テーマはイスラエルです。

池内恵「イスラエルの中東地域・国際政治への影響力の高まり」『中東協力センターニュース』2019年6月号, 2019年6月20日, 8−18頁

私はイスラエル内政の専門家ではありませんが、中東地域の国際政治の中でのイスラエルの定着、重要性の高まり、影響力の強化については、アラブ諸国やトルコやイランの政治・国際関係、あるいは米国の中東政策に多いに関係するため、注視しています。

イスラエル内政を長く見て来た専門家からすると、現在のイスラエルの政治情勢には、この国の将来に不安の影を投げかける要素が多くあると思われますが、周辺アラブ諸国のイスラエルへの追随や、情報や安全保障の側面での事実上の依存や協調関係の深まりなどを見ていると、イスラエルの中東地域・国際政治における地位の安定や、影響力の高まりが重要な側面として現れてきます。

イスラエルの中東地域・国際政治への影響や、米国の中東政策への影響は、ともすれば反ユダヤ主義的陰謀論や、裏返しのイスラエル礼賛・万能論にもなりかねず、取り扱いに慎重を期す必要があります。どのような留保をつけながら見ていくか、視座を定めるのがこの論考の目的の一つです。

今年もこの季節が巡って参りました。

2019年版『ブリタニカ国際年鑑』の「イスラム教」の項目を執筆しました。

池内恵「イスラム教」『ブリタニカ国際年鑑』2019年版、ブリタニカ・ジャパン、190−191頁

例年通り、イスラーム教とイスラーム世界の動向について三つの注目すべきトピックを選定して総説しました。

今年選んだのは

「ジハード主義の拡散」

「中国のムスリム弾圧への国際的非難」

「日本の外国人労働者」

でした。

年に一度、「忘れた頃」に依頼が来るブリタニカ国際年鑑の執筆依頼は、たいてい年末年始のとてつもなく忙しい時期に締め切りが重なり、毎回非常に苦労する（編集者を苦労させる）のですが、なんとかかんとか、2014年版以来、６年連続で寄稿できています。

結果として、年に一度、世界と日本のイスラーム教をめぐる状況をまとめてみる機会になっています。

今年は、（執筆時より後に起きた事象ですが）スリランカのテロに見られるように、イラクとシリアでの領域支配の領域は失った「イスラーム国」が、アルカーイダ系の組織などと競って、イスラーム世界の周辺領域にイデオロギーによる浸透を進めている点（「ジハード主義の拡散」）をまず取り上げました。これは以前からの「引き継ぎ事項」とも言えますが、それに加えて新しい動きとして、米中関係の緊迫化の中で政治的に問題化される傾向が出てきたウイグル人問題や（「中国のムスリム弾圧への国際的非難」）、日本の移民・労働法制の変化によって生じうる「内なるイスラーム問題」にも目を向けることになりました（「日本の外国人労働者」）。

着実に時代の変化がイスラーム教をめぐる環境にも及んでいます。

ご参考までに、これまでの各年に選んできたトピックを下記に再掲します。

「イスラーム国」がイラクとシリアで領域支配を行って台頭する直前から、その甚大な影響・波及が国際政治に及んでいく時期を経て、イスラーム主義のイデオロギーが根深く各地に浸透する時代へと、各年の執筆項目が、まるで年代記を刻んでいくようです。

2018年版
「イスラム国支配の終焉と小規模テロの拡散」
「トランプ政権のムスリム入国禁止と法廷闘争」
「啓蒙専制君主による改革の呼号」

2017年版
「グローバル・ジハード現象の拡散」
「反イスラム感情とトランプ当選」
「イスラム教は例外か」

2016年版
「『イスラム国』による日本人人質殺害事件」
「グローバル・ジハードの理念に呼応したテロの拡散」
「イスラム教とテロとの関係」

2015年版
「『イスラム国』による領域支配」
「ローンウルフ型テロの続発」
「日本人イスラム国渡航計画事件」

2014年版
「アルジェリア人質事件」
「ボストン・マラソン爆破テロ事件」
「『開放された戦線』の拡大」

2019年3月1日付で、小泉悠氏が東京大学先端科学技術研究センター（グローバルセキュリティ・宗教分野）の特任助教として着任しました。

2018年10月1日に、それまで10年続いたイスラム政治思想分野を踏まえて新たに設立されたグローバルセキュリティ・宗教分野は、小泉さんを迎えて、発展の歩みを加速します。

ドバイの日刊紙『アッルウヤ』にコラムが掲載されました。

Satoshi Ikeuchi, “Fursa Yabaniya li al Sharq al Awsat,” al-Ru’ya, February 24, 2019.

今後週１回のペースでこの新聞にコラムが掲載される予定です（著者固定ページ）。

日本経済新聞の「経済教室」欄に寄稿しました。テーマは「宗教と国際政治」。

池内恵「宗教と国際政治(下) 影響復活 揺らぐ自由主義」《経済教室》『日本経済新聞』2019年2月8日

『国際問題』の「宗教と国際政治」特集巻頭論考や、『中央公論』に寄稿した日本的宗教観とイスラーム教など一神教・律法的宗教との相違についての論考などを根拠に特集の企画が立てられ、依頼が来たため、お引き受けして、それらの先行する論考のエッセンスをコラムにまとめました。

「宗教と国際政治」は今回「上・下」二回の連続掲載になっており、「上」は名古屋市立大学教授の松本佐保先生が執筆しておられます（「命中摩擦　弾圧が火種」）。松本先生はバチカン外交や米国の福音派の政治的影響についての著作も多く、「経済教室」の編集部が「宗教と国際政治」という課題で提案・依頼してきたときにおそらくもう一人の筆者となるだろうと予想していました。

ただ、私の方が総論風の面があり、扱う時代も長いので、編集・企画の整合性からは本当は私のコラムを先に掲載した方が落ち着くのだと思いますが、私の原稿の遅さから、後になって総論が来る、若干落ち着かない流れになってしまいました。

経済教室は「上・下」「上・中・下」の一本として依頼されることが多いのですが、大抵遅れて掲載が再末尾になるんですよね・・・最後になってから総論やそもそも論や歴史論を蒸し返すような形になってしまいます。

『読売クオータリー』2019年冬号（通巻48号）2019年1月30日発行に掲載されている論考（植田滋「精神的豊かさ求め浮遊した時代　宗教関連書から切り取る30年の思潮」30−39頁）で、平成の各年を彩る宗教関連書として池内恵『イスラーム世界の論じ方』（2009年）が取り上げられ、コメントも引用されています。（32−33頁）。

1月23日、ワシントンDCのジョージワシントン大学エリオット国際問題大学院が開催するMiddle East Policy Forumで、講演とシンポジウム討議に参加しました。

Asia In The Middle East featuring Satoshi Ikeuchi & Jon Alterman, Moderated by Karen Young, January 23rd, 2019

また1月21日には同じくジョージワシントン大学中東研究所内で、専門家向けセミナーで講演しました。

本日、2019年版『PHPグローバルリスク分析』の英語概要版が発表されました。

日本語の完全版は昨年12月19日に発表されていますが、そこからの抜粋英訳版PDFが、下記のリンクから無料でダウンロードできます。

PHP Global Risk Analysis
2019